注文住宅に薪ストーブを導入する際の設置基準とは？

薪ストーブは火を使う設備のため、注文住宅に設置する際は、火災予防の観点から建築基準法や消防法などで定められた設置基準を守る必要があります。本記事では、それぞれの法令が何を定めているのかをかみくだいて解説します。

注文住宅の薪ストーブ設置に関わる主な法令

薪ストーブを設置する部屋は「火気使用室」（火を使う設備がある部屋）として扱われます。大きく分けると、建築基準法は家の造りを、消防法と火災予防条例はストーブの置き方を定めています。

建築基準法：内装・換気・煙突のルール

内装制限（法第35条の2、施行令第128条の4・第128条の5）：火気使用室の壁と天井を燃えにくい材料で仕上げるよう求める規定です。火が壁や天井を伝って燃え広がるのを防ぎます。住宅では、2階建て以上の家の最上階以外の階（1階など）にある火気使用室が対象で、平屋や最上階に設置する場合は対象外です（主要構造部を耐火構造とした住宅も対象外）。
換気（法第28条第3項）：火を使う部屋に換気設備を設けるよう求める規定です。
煙突（施行令第115条など）：煙突の高さや構造、燃えやすい部分との位置関係などを定め、屋根や壁の内部への延焼を防ぎます。

※参照元：e-Gov法令検索「建築基準法」（https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000201#Mp-Ch_2-At_35_2）

※参照元：e-Gov法令検索「建築基準法施行令」（https://laws.e-gov.go.jp/law/325CO0000000338#Mp-Ch_5_2-At_128_5）

消防法・火災予防条例：離隔距離のルール

ストーブを「どこに、どう置くか」の細かい基準は、消防法第9条で市町村の条例に任されています。国が消防法施行令第5条で条例の基準を示し、それに沿って各市町村が「火災予防条例」で周囲の可燃物との距離（離隔距離）などを定めています。地域によって規定や運用が異なる場合があるため、建てる地域の条例確認が前提です。

※参照元：e-Gov法令検索「消防法」（https://laws.e-gov.go.jp/law/323AC1000000186#Mp-Ch_2-At_9）

※参照元：e-Gov法令検索「消防法施行令」（https://laws.e-gov.go.jp/law/336CO0000000037#Mp-Ch_1-At_5）

薪ストーブ設置基準の重要ポイント【内装材と離隔距離】

住まいの仕上がりに直結するのが「仕上げ・内装材」と「離隔距離」です。どちらも、高温になる本体や煙突の熱で周囲が燃えるのを防ぐための基準です。

火気使用室の壁や天井に使用できる内装材

内装制限の対象となる火気使用室では、壁・天井の仕上げが、建築基準法で「燃えにくさ」を定められた不燃材料または準不燃材料に制限されます。代表的な材料は、コンクリート、れんが、瓦、陶磁器質タイル、モルタル、漆喰などです。れんがやタイルは、ストーブ周りのデザインのアクセントにもなります。

また、平成21年国土交通省告示第225号では、一戸建て住宅の火気使用室について、ストーブ周辺を特に燃えにくい材料で仕上げるなどの措置をとれば、それ以外の部分に木材などを使える緩和規定があります。適用できれば、木の質感を生かした内装も検討しやすくなります。

※参照元：国土交通省「準不燃材料でした内装の仕上げに準ずる仕上げを定める告示」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk_000020.html）

壁・床・可燃物からの安全な距離（離隔距離）

離隔距離とは、薪ストーブ本体や煙突と、周囲の壁・天井・家具など燃えやすいものとの間に空ける距離です。あわせて、可燃物が接触・落下しない位置に設置する必要があります。

離隔距離は、空気層を設けた遮熱板（炉壁）の施工で短縮できる場合があり、ストーブを壁に寄せられれば家具の配置や生活動線にゆとりが生まれます。必要な距離は機種や遮熱板の有無、煙突の仕様によって異なるため、メーカーの取扱説明書と地域の火災予防条例の確認が必要です。

注文住宅で薪ストーブを計画する際の注意点

設置場所や煙突の位置は、間取りや外観デザインにも影響します。また、工事前に計画が法令に適合しているかを審査する「建築確認申請」では、火災予防条例や建築基準法施行令の基準への適合も確認されます。後から設置場所を決めると内装材や煙突ルートの見直しが必要になることもあるため、間取りの検討初期から、施工実績が豊富な工務店や設計士に相談しながら進めましょう。